事業案


1. これからのあるべき社会「持続可能な社会・共生社会/経済」構築に貢献できる教材の開発・製作・販売
  子供たちが、技術や生活を「人と地球にやさしいか?」という基準で評価し、成人した時に、自ら人と地球にやさしい社会づくりのためのより適切な経済を形成する消費者としてグリーン購入を行える、あるいは共生経済を形成する経済活動を担える人材育成のできる教材の開発・製作(環境教育・エネルギー教育の行えるエネルギー変換題材の製作)。
2. 道具の活用を通して、健全な勤労観を養える教材の調査・研究・製作
  機械による大量生産が、モノを安く作り、モノが多くの人に行き渡ったのがこれを光とすると、その影は材料から製品が人間の生理的限界を超えるスピードで生産/消費されるようになったことである。(環境破壊・資源枯渇)さらに機械が“効率の悪い”道具を併呑したことによって、モノの品質は平準化したものの、それがかえってモノの良し悪しを見分けられる目を持った人間を根絶やしにする結果になり、それが大量消費を可能にしたというのは笑えない冗談に思える。
人が道具を用いてモノを作り上げる営為は、人間の営みそのものであるが、人は道具より、機械を選択することで、道具を使いこなす能力を著しく低下させた。これは人間としての力の低下を招くことになっている。今人間は「道具を使う」営みに必要な忍耐を忘れ、その営みにふさわしい充実感から見放されつつある。だからこそ、いまどきあまり使われなくなった原始的な道具を使って、ものづくりを経験することが、道具と人間の関係、ひとつのものを作り上げる際の忍耐と、そこか得られる充実感という、勤労に不可欠な種子を子供たちにまくことになり、子供たちの健全な勤労観を養うことになると考える。(主に加工教材の道具の活用を通して、どのような勤労観を養えるかを調査する)
3. 地球と人にやさしい素材を使った教材調査・研究
  生分解性プラスチックの活用、鉛フリーはんだの導入などを行う。
4. 各地域の特性を育てる教材の調査・研究
  日本がもう一度輝くためには、地方が貴重な場所として見直され、そこでもう一度地方が文化の発信地となる要件を満たすまで熟成させる必要がある。そのためには地域が自らの意思を持って、地域の特徴を育んでいける権限が必要である。教育についての権限が地方に渡ったとき、各地域の特性を育てていくことを支援できる教材、各地域の伝統文化にまつわる教材が必要になり、私たちにはこのような地域教材への対応可能な素養やしくみが必要とされる。こうしたことへの対応を可能な体制を構築するための調査・研究を行う。
5. インターネットで提供する教材(道具の使い方ニメーション教材など)の制作